雨の降り方は2000年頃から激変。
より強度の強い雨ほど増加率が大きくなっています。
1時間降水量80mm以上、3時間降水量150mm以上、日降水量300mm以上など強度の強い雨は、
1980年頃と比較して、おおむね2倍程度に頻度が増加しています。
棒グラフ（緑）は各年の年間発生回数を示す（全国のアメダスによる観測値を1,300地点あたりに換算した値）。折れ線（青）は5年移動平均値、直線（赤）は長期変化傾向（この期間の平均的な変化傾向）を示す。＜気象庁「大雨や猛暑日など（極端現象）の長期変化 」より引用＞
防水性能が低下している時に想定の雨量を超えると、漏水につながる危険性もあります。
特に雨の続く梅雨から台風の時期は、雨漏りが増加する時期でもあります。
今回は雨漏りの原因となる建物のトラブルとそれを防ぐ建物診断についてお伝えします。
かつて賃貸住宅において「防災」を意識する人は少ないとされてきました。
しかし、度重なる自然災害、近々起こると懸念されている
首都直下地震と南海トラフ地震などもあり、「防災」を意識する傾向に
シフトしてきたといわれています。
SUUMOリサーチセンターによる「2021年度 賃貸契約者動向調査（首都圏）」によると、
魅力を感じるコンセプト賃貸住宅の1位は「防災賃貸住宅」でした。
また昨今では公的機関の支援「公助」を重要視せず、
「自助」「共助」による災害対策が呼びかけられています。
今回は現在の災害対策に対する考え方と
「防災賃貸住宅」とはなにかを調べてみました。
今年の「防災の日」（9月1日）は、関東大震災から100年となる節目の日。
合わせてさまざまな防災イベントが開催されます。
いつかは起こるという南海トラフ巨大地震について
政府の地震調査委員会は2022年1月、
40年以内の発生確率を「90％程度」としました。
震度7の激しい揺れや10メートルを超える大津波が太平洋沿岸を襲い、
最悪の場合、死者は32万人を超え、経済被害も220兆円を超えると想定されています。
そうした流れもあり、「防災を意識した住まい探しは増えてきた」と
言われています。
具体的にどんなところをチェックされているのでしょうか。
最近のイベントでもご紹介させていただいている
デジタルサイネージ（電子掲示板）。
駅やホテル、商業施設でもお馴染みの設備ですが、
最近アパート、マンションでも力を発揮しています。
モニターのサイズを変えれば、さまざまな場所に設置できるのも魅力。
今回はデジタルサイネージのメリットをご紹介します！
6月2日～3日にかけて、台風周辺の湿った空気の影響で梅雨前線の活動が活発となり、
西日本～東日本の広い範囲で大雨となりました。
特に、四国～東海では、非常に激しい雨が同じ場所で降り続く「線状降水帯」が相次いで発生。
観測史上1位や6月1位の値を更新する記録的な大雨となりました。
雨の降り方は2000年頃から激変。
より強度の強い雨ほど増加率が大きくなっています。
1時間降水量80mm以上、3時間降水量150mm以上、日降水量300mm以上など強度の強い雨は、
1980年頃と比較して、おおむね2倍程度に頻度が増加しています。
棒グラフ（緑）は各年の年間発生回数を示す（全国のアメダスによる観測値を1,300地点あたりに換算した値）。折れ線（青）は5年移動平均値、直線（赤）は長期変化傾向（この期間の平均的な変化傾向）を示す。＜気象庁「大雨や猛暑日など（極端現象）の長期変化 」より引用＞
ご存知の通り、建物は決して完全防水ではありません。
防水性能が低下している時に想定の雨量を超えると、漏水につながる危険性もあります。
物件はもちろん、ご自宅やご実家の防水性能は大丈夫ですか？
今回は自分でできる建物チェックをお教えします！
コロナ禍を通して、一般的になった玄関前の置き配や郵便受けへの荷物の投函。
宅配員の負担軽減やいつでも荷物を受け取れる便利さもあって、
とてもいいですよね。
一方で、郵便物や宅配物の窃盗も増えていることはご存知でしょうか？
・宅配された荷物を盗まれる
・不在票が盗まれて、受け取り先を変えられて盗まれる
・公共料金の請求書を盗まれ、身分証を偽造
さらにその身分証を使われ、口座やクレジットカードを作成し、
犯罪に利用される
・家族構成や勤務先など個人情報を知られ、強盗などの事件に利用される
など、事件に巻き込まれるケースもあるので、
ただのいたずらであっても気味が悪いものです。
セキュリティ強化といえば、オートロックなどに目が行きがちですが、
「郵便ポスト」もセキュリティの強化には見逃せない部分です。
今回は郵便ポストに関する危険ポイントと被害を防ぐ方法を考えてみました。
参考：一般財団法人ベターリビング＞優良住宅部品（BL部品）認定制度＞ごぞんじでしたか？住宅部品 (cbl.or.jp)
続きを読む
昨今、強盗など物騒な事件がニュースで取り上げられていますね。
治安が良いはずの日本でしたが、最近は日本だから安心！とも言いきれなくなり、残念な気がします。
私も自宅の防犯がやたらと気になり、今からできる自宅の防犯対策を調べ始めました。
世の中のお部屋探しのこだわりも同様で、防犯対策をマンションにも求める方が増えているようです。
賃貸マンションも入居者の方々にとっては、毎日を過ごす自宅になるので、犯罪に巻き込まれるような事がないよう、安心して暮らしたいと思うのは当然のことでしょう。
ここで、以前の記事「防犯対策からみる入居率アップとは」でもご紹介させて頂きましたが、防犯を気にする方が見るべきポイントをあらためて見てみましょう。
【１位】モニター付インターホン
今では過半数の物件に設置済みなようで、例えば東京都の例で見ると、築10年以内の物件では９割以上、平均でも約６割の物件に設置されています。
モニターで顔が見えることが当たり前になると、顔を見ずに応対するのが不安になりますので必須の設備とも言えそうです。
【２位】オートロック・【３位】防犯カメラ
オートロック、防犯カメラは費用の問題で躊躇されることが多いようですが、一部地域によっては助成金が適用される場合があります。
入居者の安心感と、オーナー様にもトラブル回避のメリットがありますので、一度、所在地の自治体の助成金制度を調べてみてはいかがでしょうか？
＜助成金 東京都港区の例「共同住宅防犯対策助成事業」＞
●助成の対象設備
・防犯カメラシステム
・センサー付ライト
・センサー付アラーム
・オートロックシステム
・その他区長が必要と認めたもの（お問い合わせください。）
●助成対象額
助成対象経費総額の１／２（１００円未満切り捨て）（上限額５０万円）
※助成有無は自治体によって大きく異なります。対象期限が間近の場合もあります。必ずご自身でご確認いただきますようお願いします。
なお地域によっては、集合住宅だけではなく、ご自宅の設置も助成金対象に含まれます。ご自宅にまだ設置されていない方はご自身の安心も視野に調べてみてください。
また防犯にこだわった物件作りに徹底されたいという方は、公益社団法人 日本防犯設備協会等による「防犯優良マンション」の認定を受けてみてはいかがでしょうか。
防犯優良マンション認定されると、ホームページでの公表や認定マークを使えたりといったメリットがありますので、募集の際のアピールポイントになります。
認定基準は細かくありますが、例えば、
・共用玄関には、オートロックシステムを備えた玄関扉及びその玄関扉
を通過する人物を写す防犯カメラが設置されていること。
・インターホンは、共用玄関に設置された専用カメラの映像を写すモニ
ター機能を有していること。
など、上でご紹介した設備の導入が必須の基準もあります。
物件の差別化や、入居者満足度向上のために、「防犯」をポイントに徹底した物件づくりもこれからの時代に合っているかもしれません。
お勧めの防犯設備や設置のご相談もお気軽に当社までご連絡ください。
全国での防犯対策経験豊富なスタッフがご物件を診させていただき、最適な防犯対策プランをご提案いたします。
【ホープハウスお問合せ先】
◇フリーダイヤル◇ 0120-708-114
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★耐久性、他効果にも優れたフッ素系塗料も扱っております★
★物件の状態、オーナー様のご要望に合わせて、ご相談に応じます★
皆さまは、「施設賠償責任保険」に加入されていますか 🙂 ？
今回は意外と加入されいていないオーナー様が多い印象の、施設賠償責任保険について詳しく調べてみました★
◆施設賠償責任保険とは
マンションやアパートなどの施設が原因により、他人や物に損害を与えてしまった場合に補償してくれる保険です。
例えば、建物の不備により入居者に怪我をさせてしまったり、外壁の落下で車を壊してしまった場合に適応されます。
施設賠償責任保険は火災保険の特約で付けることができます。マンションの築年数や面積などで保険料は変わりますが、比較的安価です！
単体で加入できる保険会社もありますが、火災保険と一緒に加入する必要がある場合があります。各保険会社へ確認してみましょう 💡
◆補償範囲
「建物の安全性の維持・管理の不備、構造上の欠陥による事故」と「建物の用法に伴う仕事の遂行」が原因で損害が発生した時、被保険者（オーナー様）が法律上の損害賠償責任を負担された場合に被る損害が補償されます。
・滑りやすい材質のマンション共用部の床で転んで怪我をした場合
・建物の内部が破損しており、そこでつまずいた人が骨折をした場合
・マンション内で火事が起こった際、非常口や避難経路が十分に確保されておらず、逃げ遅れた人が怪我、または死亡してしまった場合
◆補償内容
＜法律上の損害賠償金＞
相手に対して支払うべき治療費や修理費が補償されます。
＜損害を防ぐためにかかった費用＞
建物の管理不備により生じた損害の拡大の防止に使われた費用が補償されます。ただし、防止に有益だと認められた費用のみ対象です。共用部の廊下がめくれて負傷者が出た後、廊下を修理するために出した費用などがそれにあたります。
＜事故発生時の応急手当等の緊急処置＞
事故が発生した際、オーナー様側が損害の防止や軽減のために必要な手段を取った後に、賠償責任がない事が判明した場合、応急手当や救急搬送など被害者に対する必要な措置にかかった費用が補償されます。
＜賠償責任に関する訴訟費用・弁護士費用などの訴訟費用＞
賠償金の支払いの有無、金額などを裁判や示談交渉で解決することになった場合、かかった弁護士費用や裁判費用が補償されます。
※ただし、保険会社によって補償内容は異なりますので、しっかり確認が必要です！
◆補償されないケース
補償範囲が広い施設賠償責任保険ですが、保険金が支払われない場合があります。
・地震や噴火などの自然災害が原因で発生した損害
・告知義務や通知義務を怠った場合
・戦争やクーデター、暴動で生じた事故
・自動車、原動機付自転車の使用や管理に関した事故 ⇒ 自賠責保険や任意保険等
・従業員の怪我 ⇒ 傷害保険・業務災害補償保険等
・給排水管、暖冷房装置等からの蒸気・水やスプリンクラーからの内容物の漏出
・排水または煙を含む排気に起因する賠償責任
・建物の工事が原因の事故
上記の通り、給排水管の漏れなどは施設賠償責任保険だけでは補償されないのため、「漏水補償特約」などがあります。ただし、補償されるのは他人に損害を与えた場合に支払われる賠償金のみです。水漏れした給水管の原因調査費用や修理代金は保証されません。
また、入居者のミスにより自室の水道から漏水し階下の部屋を水浸しにした場合も対象外です。この場合は「個人賠償責任保険」からの支払いになります。
施設賠償責任保険はどちらかというとマイナーな保険です。しかし、賃貸経営をされているオーナー様にとって必ず必要な保険だと言えます。
火災保険に加入していることは言うまでもありませんが、それにプラスで加入することをお勧めします。
保険会社によって補償の範囲や内容が違いますので、今一度、現在加入中の保険の内容を確認してみてはいかがでしょうか 🙂
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火災保険のご活用方法なども
お気軽にご相談ください★
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近年の震災や豪雨等の発生で、災害などの緊急事態における企業や団体の
事業継続計画（Business Continuity Planning）の注目が高まり、
法人におけるBCPの策定が促進されています。
一方、マンションで多くの方が生活する中、そこでの災害対策は各住人個人の対策に委ねられており、建物所有者としての防災意識はまだまだ低い状況にあります。
入居者の安心と安全を守ることは、もはや所有者の義務となりつつあります。
以前、コロナ対策としてBCPについてご紹介させていただきました。
前回の記事はこちら▶入居者にコロナ感染者！オーナー様ができる対策とは
今回は防災面からみるBCPについてご紹介いたします 🙂
■改めてBCPとは？
事業継続計画（Business Continuity Planning）
企業が自然災害、大火災、テロ攻撃などの緊急事態に遭遇した場合において、事業資産の損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続あるいは早期復旧を可能とするために、平常時に行うべき活動や緊急時における事業継続のための方法、手段などを取り決めておく計画のことです。
【参考】事業継続計画（BCP）について
さらに、「事業継続力強化計画」の認定制度があり
法人化して不動産経営されているオーナー様には、
建物におけるBCPを策定しておくようお勧めいたします。
万一の事態に万全な備えができるのはもちろん、
事業継続力強化計画の認定を受けることで、
税制措置金融支援を講ずるとともに補助金採択に当たって優遇措置もあります。
【参考】中小企業強靭化法（令和元年6 月）
災害発生をきっかけに事業継続が困難になる中小企業がでないようにするための
国からの支援を含めて中小企業の強靭化を図るものです。
具体的な支援としては、優遇税制や金融支援といった複数の優遇処置が挙げられます。
また、中小企業強靱化法に基づく「事業継続力強化計画」又は、「連携事業継続力強化計画」の認定を受けた場合に使用することが可能なロゴマークがあります。
このステッカーを活用することにより入所者や入所希望者に
安心して暮らせるマンションだと知ってもらえるかと思います。
■二次災害の防止処置
BCPの策定において、災害時の二次災害についても考えておく必要があります。
たとえば、冬の夕方に起きる首都直下地震の被害想定では死因の約7割が火災です。
過去の大地震で発生した出火原因が判明した火災の半数以上は電気が原因といわれています。地震直後の火災はもちろん、復電火災への対策も考えておく必要がありそうです。
＜直後火災＞
・倒れた家具が電気ストーブ等に触れて発火
・ソファや寝具に倒れた照明器具から発火 等
＜復電火災＞
・破損した電気製品が復電時に発火
・復電時にコンセントがスパークして発火
・倒れた水槽のヒーターが復電時に発火
・断線したコードが復電時に発火 等
地震発生時に火の始末やガスの元栓を閉めるのと同時に
ブレーカーをOFFにすることで大きな二次災害を防ぐことができそうですが
どうしても入居者任せになってしまいます 🙁
■防災強化マンションで差別化するために
入居者任せの防災だけだと、類似のマンションとの差別化は図れません。
屋根や外壁の防水点検や必要であれば修繕をする、雨どいや排水溝の掃除、
耐震補強を万全にする等の基本的なことはもちろんですが、
最新の防災設備を導入すると、より差別化できるかもしれません。
たとえば「感震ブレーカー」は地震発生時に揺れを感知し、
ブレーカやコンセントなどの電気を自動的に止める器具で、
上記のような電気火災を防止する有効な手段といえます。
ブレーカーの交換目安は13年といわれています。
万一の震災で大切な物件が燃えた・・・ 😥
入居者の方に万一のことがあった・・・ 😥 とならないように、
出来る限りの安全対策はしておきたいものですね。
交換のご相談もお気軽にお申し付けください 🙂 ！
BCP策定も無料で行います！
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※建物診断、リフォームについての相談も随時受け付けています。
皆さまからのお問合せ、心よりお待ちしております！！！
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玄関扉を開ける前に、来訪者のことを確認できるインターホンは
今や大半の賃貸住宅に導入されている設備です。
今、インターホンと一口に言っても、その機能は様々で、
音声通話のみのもの、テレビモニター付き、録画・自動応対など
様々な機能が賃貸住宅にも採用されています。
では自物件にはどんなインターホンを設置すればいいのか。
インターホンの種類とそのメリットから考えてみましょう。
💡 インターホンの寿命は１５年？
インターホン工業会では、集合住宅用のインターネット設備について
15年での更新を推奨しています。
インターホンの製造者は商品が生産終了してから７年間は
部品を保管する義務があります。
同じインターホンを使い続けることは急な故障のリスクが高まり、
入居者に不便さを強いかねません。
またインターホンのプラスチックは経年劣化で黄ばんでくることもあるので、
見た目からして、古い印象を与えてしまいます。
全戸の設備を交換するか、空室・インターホンが壊れた部屋から交換するかなど
交換するタイミングについても悩みどころです。
しかし設置してから15年も経ったインターホンは
時代のニーズにも合わないところがありますし、
入居者の満足度の低下や空室時入居に結び付かない理由の
ひとつになることもあります。
設置から15年を目安に、リニューアルの検討をぜひしてください。
宅内工事になり、交換には入居者の協力が必要になってきますが、
クーラーと同様、リニューアルを喜んでいただける設備のはずです。
➡ インターホンの種類
■音声通話のみ
シンプルな分、コストを安価に抑えることができます。
■テレビモニター付き
近年需要が高まっており、特にファミリー・女性からは
防犯のためにつけてほしいという意見が多いです。
・カラーかモノクロか 、高画質か
かつてはモノクロが主流でしたが、近年ではカラーのインターホンが
定番になってきました。
高画質の方が、人の顔などがはっきり見えてよいですが、
賃貸物件に導入するものであれば、そこまでこだわる必要はないかと思います。
・録画機能付き
こちらも最新のものであれば、スタンダードになりつつあります。
不在の際も来訪者を録画することができるので、
下見に来た空き巣や不審者がいれば、いち早く気付くこともできます。
「証拠に残る」ことで防犯性も高く、女性や子供、お年寄りがいるおうちにとっては
入居の決め手になりうる機能です。
・自動応対機能（留守番機能）
あらかじめ設定した音声で来訪者に応対することができます。
セールスマン対策に留守番電話のように
「ピーとなった後にご用件をお話しください」と対応したり、
女性の一人暮らし・子どもが留守番をしているということを
知られたくないという人の中には男性の声を吹き込み
防犯対策にしている人もいるそうです。
💡 いまどき連携機能
様々な設備との連携機能があるインターホンもあります。
ただこうした設備と連携するには、本体も工事費、設備更新費も
なかなかかかってしまうので、賃貸であれば優先度は低めです。
・防犯カメラと連携
ベランダなどに設置した防犯カメラの映像を居室のモニターから
確認することができます。
・火災警報器と連携
警報器が作動した場合、玄関外のインターホンから住居外の人たちに向かって
火事が起きていることを知らせます。
火事に早期に気付いてもらい、被害を小さくすることができます。
・宅配ボックスと連携
宅配ボックスに荷物が届くと居室のモニターに
着荷表示画面と音声で知らせてくれたり、
帰宅時に解錠しようとすると集合玄関機に着荷が表示され、
荷物が届いたことをエントランスで確認できる機能があります。
💡 既存物件向き製品・配線方法も様々！
従来の電話回線だけでなく、
インターネット回線の無線LANを活用する商品もあります。
無線LANの場合、配線工事も必要がないため
既存物件にも設置が容易です。
また室内に設置するモニターをスマートフォンで代用する機器もあり、
外出中にも対応が可能です。
室内の子機が置き型のものであれば、工事は玄関部だけで対応可能。
入居中でもインターホンを取り換えることができます。
工事業者を使わず設置ができるものも出てきているので、
そういうことが得意なオーナーさんであれば、活用してもいいですね。
一般住宅では広く普及しているモニター付きインターホンですが、
賃貸ポータルサイトで「モニター付きインターホン」の選択肢があり、
そこをチェックすると物件がグッと絞られるエリアもあります。
電話だけのインターホンは低コストですが、
空室対策・設備の入れ替え時期には
モニター付きのインターホンを検討した方がよいでしょう。
特に賃料がお手頃で、築年数が経っているアパート・小規模マンションであれば
モニター付きインターホンは、物件の差別化・入居の決め手に十分になりえます。
女性と子ども、特にシングルマザーがターゲットになっている場合は
必ずモニター付きインターホンは導入した方がよいでしょう。
設置方法も配線の仕方も増えています。
予算と建物の状況に合わせて、ベストなインターホンを選びましょう！